研究
VMware継続は3割弱、「脱VM進める」「新規投資を抑制」の声も 独自調査
日経クロステック ·
要点
- 日経クロステックが2026年9~11月に国内企業・自治体などの100社・団体を対象に実施したアンケートでは、26社・団体から50システム分の回答を得た。
- VMwareを継続すると答えた割合は3割弱にとどまった。
- 回答には「脱VMを進める」「新規投資を抑制する」といった声があった。
なぜ重要か
ライセンス変更に伴う値上げを受けて、国内でVMwareからの移行を検討する動きが広がっている実態が分かる。移行計画や新規投資の判断材料として参照できる。
影響を受ける人
- VMwareを利用する企業・自治体のインフラ担当者
日経クロステックは2026年9~11月、VMwareを利用する国内企業・自治体など100社・団体を対象にアンケート調査を実施し、26社・団体から50システム分の回答を得た。最大3つのシステムについてライセンス変更に伴う値上げの影響や移行の進捗、採用する移行先などについて聞いたところ、値上げの実態や各社の移行方針が見えてきた。